省エネリフォームで太陽光発電を導入しよう!メリットとデメリットも解説!

2022.01.10

省エネリフォームで太陽光発電を導入しよう!メリットとデメリットも解説!

 

太陽光発電を導入を検討する際、最近の売電単価も下がっているので、これから設置するのは、どうなのかなと考えておられる方も多いでしょう。

太陽光発電の導入は賛否両論いろいろありますが、メリットもあればデメリットもあります。

さまざまな角度から見て太陽光発電システムの導入に適した住宅もあれば、そうではない住宅もあります。

この記事では、太陽光発電の基本的な仕組みやメリット・デメリット、これから導入を検討されている方の課題と対策まで徹底解説します。

 

太陽光発電のシステムの基本知識

 

太陽光発電の基本的なシステムと仕組みを解説します。

太陽光発電は再生可能エネルギーの一種ですが、他の可能再生エネルギーのようにタービンのような駆動部があるわけではありません。

P型 N型の2種類の半導体を重ね合わせた太陽電池に、太陽光を照射することで電気が発電する光電効果という原理を利用して発電をしています。

水力や火力などの再生可能エネルギーほど発電効率は高くありませんが、設置場所の自由度が比較的高く、設置規模も小型から大型のものまであります。

予算に併わせた太陽光発電システムを設置することができます。

太陽光発電システムの種類には、系統連系型太陽光発電システムと独立型太陽光発電システムの2種類のシステムがあります。

 

・系統連系型太陽光発電システム

系統連系型太陽光発電システムとは太陽光発電システムで発電した電力を電力会社と商用の電力としてやり取りする最も一般的なシステムのことです。

住宅やオフィス、公共施設やショッピングセンターなどの商業施設の屋根に設置されている太陽光発電システムの多くは系統連携システムとして設置されています。

天気の悪い日や夜間などの発電量が少ない場合やエアコンを多く使う時期など発電電力では足りない場合に、その不足した電力のみを電力会社から購入します。

 

・独立型太陽光発電システム

独立型太陽光発電システムとは電力会社の送電網には接続せず独立した状態の太陽光発電で発電した電力を蓄電池などに蓄えインバーターで変換し必要な時に電力を供給する電源システムのことです。

近年では、防災用の電源として話題になっています。

これまでの大規模発電所ではない分散型電源の必要性が注目されて、太陽光発電システムの自家消費型、独立電源システムというモデルは今後さらに注目されています。

特に余剰電力買取制度施行から10年経過した2019年からは「卒FIT」と呼ばれるユーザーが続々と増えてきています。

「卒FIT」とは、太陽光発電の固定価格買取制度の満了を意味します。

固定価格買取制度(FIT制度)とは、再生可能エネルギーの普及を目的に、太陽光などの再生可能エネルギーで発電した電力を電力会社が、一定期間一定価格で買い取ることを国が保証する制度です。

引き続き電力の買い取りをしてくれる企業は存在しますが、決して保証された制度ではありません。

 

一方で、電気代が高騰していくと予想されるために、自宅に太陽光発電システムを設置する家庭が増えています。

発電した電力は蓄電池に蓄えて自家消費型の太陽光発電として活用しているのです。

売電や投資を目的としたものではなく、あくまでも自家消費を目的としているので売電に頼らない収支を考える必要があります。

使用電力を予測し最適なシステム容量を見極めて計画を検討していくことが重要です。

なお、投資を目的とした産業用太陽光発電システムには補助金制度は存在しませんが、自家消費を目的とした、自宅に設置する太陽光発電システムに対しては補助金制度があります。

各自治体で補助金の内容を確認してみてください。

 

太陽光発電業界のこれからのポイント

 

これまでの太陽光発電システムの急速な普及は、FIT制度のメリットによるものが大変大きかったといえます。

近年の売電単価の状況は年々引き下げられ、電力の買い取り価格の状況を見て設置を躊躇するケースや本当にメリットがあるのかを疑問に感じる人も出てきています。

ユーザーも引き続き太陽光発電を続けて、今後どのように状況が変化していくのかを懸念されている方も多いでしょう。

 

実は、太陽光発電システムの導入コストは年々下がっているのです。

市場が大きくなったことで、システムを構成する部材や機器の大量生産が進み、低価格化が実現しました。

また、設置工事に係る技術の向上も導入コスト低下の要因のひとつといえます。

導入コストだけではなく、費用対効果という観点から考えた場合にも、以前に比べ設置者の利益は大きくなってるといわれています。

その要因として太陽光発電業界における技術面の向上があげられます。

例えば、太陽光パネルは発電効率の向上により、小さな面積や少ないパネルの枚数でも多くの発電ができるような技術レベルに達しているのです。

自宅の屋根面積が小さかったり、限られた場所にしか設置ができなかったりという場合にも、太陽光パネルやパワーコンディショナの性能が良くなることで、年間の発電容量は安定します。

 

また、実質的には導入コストの低下だけではなく、長期間を見据えた場合の電気料金と売電価格を照らし合わせ、太陽光発電の設置を検討されている方も多いようです。

太陽光発電は個人でも設置する方が増え補助金制度や税制優遇などの後押しもありこれからも増えていくことでしょう。

太陽光発電の増加に伴い、電気料金に上乗せされている再エネ賦課金の割合が高くなり一般家庭の負担額が増えてきたことも事実です。

再エネ賦課金とは、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーを国内に普及させるために、電灯契約を結んでいる事業者や個人からその月の電気使用量に応じて徴収される税金です。

電力会社からの明細書には再エネ賦課金として明記されています。

経済産業省では再エネ賦課金の負担を減らす方策として、大規模な産業用太陽光発電固定価格買取制度の対象から外す検討に入っています。

 

太陽光発電を導入する際のメリット

 

太陽光発電の設置するメリットを解説していきましょう。

固定価格買取制度による売電価格が下がる一方で、近年電気料金は上がり続けています。

電気料金の価格高騰の背景としては、化石燃料の高騰化、再エネ賦課金、消費税増税、電源開発促進税、原子炉の廃炉費用などがあります。

燃料となる液化天然ガス、石油、石炭の為替レートや輸入コスト次第で電気料金は左右されます。

現状、太陽光発電システムの導入の一番のメリットは節電です。

電気は売り買いの時代ではなく、自家消費の時代へと移り変わっているのです。

 

また、太陽光発電は災害時の非常用電源としても重宝されています。

太陽光発電が設置されていると、停電などにより電力会社から電力が供給されない場合であっても、パワーコンディショナの自立運転機能により専用コンセントを用いて電気製品を使うことが可能です。

テレビやラジオから情報を得ることや携帯電話の充電などもできます。

さらに蓄電池や電気自動車があれば太陽光発電で作った電気で、夜間に使用することなども可能です。

太陽光発電システムと蓄電システムの併用により災害時に地域に貢献することもできるのです。

 

他には、住宅の屋根に太陽光パネルを設置することにより遮熱効果が期待できます。

屋根に降り注ぐ日射熱を太陽光パネルで防ぐことができ、屋根が二重に重なり効果があるのです。

夏は屋根の表面温度を下げることにつながり、必然的に2階の部屋の温度も下がります。

 

一方、太陽光発電パネルで心配な寿命ですが、最近は故障が少なくメンテナンス性の高い製品が増えています。

太陽光発電は、他の発電方式に見られるタービンのような駆動部がありません。

疲労で故障するケースは少ない発電方式なので、太陽光パネルは長寿命であるということが特長なのです。

 

また、オール電化住宅との相性が良く、オール電化住宅向けの電気料金プランでは時間帯や季節によって電気料金が変動します。

オール電化は昼間の電気代が夜間と比較し単価が高いことが欠点といえます。

太陽光発電システムがあれば昼間の電力は発電した電力でまかなうことができるため、高い単価の電力を使わずに消費を抑えることができるのです。

もう一つのメリットとしては、太陽光発電で発電した電力なら、いくら消費しても電気代がかからないという点です。

ただし、太陽光発電で電力を自家消費できるのは日が照っている日中だけであり、夜間は電力会社から電力を購入することになります。

また電力使用量に対して、日照量が不足し発電量が足りていない場合でも、電力を購入する必要があります。

 

そのような時に役立つのが、近年災害などをきっかけに注目を集めているの家庭用蓄電システムなのです。

一定規模の太陽光発電と蓄電池があれば昼間に発電した電力を蓄電池に蓄え、夜間に使用することで一日中電力を購入しないで済む状況も作れます。

太陽光発電は、オール電化との相性や蓄電池の併用で自家消費を目的に設置することは、今の時代に合った選択ではないでしょうか。

 

太陽光発電を導入する際のデメリット

 

・売電価格の下落

太陽光発電を導入する際のデメリットとしては、やはり売電価格の下落です。

発電した電気を売ることで利益を出すことが難しい時代になりました。

固定価格買取制度がスタートした2012年には42円/kWhでしたが、 年々低下し余剰電力買取制度がスタートして10年後の2019年には出力制御対応機器の設置義務がないエリアでは24円/kWh となりました。

しかし、売電単価は下がってはいるものの設置費用も2009年の半額以下といえるほど導入価格が下がっています。

そのため、以前と比較しても高い費用対効果を実現できるのが太陽光発電の魅力なのです。

 

・日照時間や天候に左右される

日が照っていない日中の発電量が少なかったり、天候により左右されるところがデメリットといえます。

雨の日や曇りの日には発電量が低下し、予測していた発電量や売電収入を得ることができない可能性もあります。

 

・屋根の状況で発電量が異なる

太陽光発電は設置場所の自由度は高いのですが、全ての住宅や土地が太陽光発電に向いているとはいえません。

基本的には、発電量の効率が悪い北流れの屋根には太陽光パネルは設置しませんし、効率よく発電する屋根のタイプでなければ効果が薄いでしょう。

屋根の面積や方角が、太陽光発電を設置することに向いているのか確かめる必要があります。

太陽光発電を検討する場合は、発電量のシュミレーションを専門業者に依頼し検討することをおすすめします。

 

太陽光発電をこれから導入を検討する際の考え方

 

これからの時代は、太陽光発電システムを自家消費目的として、導入されることが注目されていきます。

なぜなら電気代は、今後上昇傾向にあり電力会社から電力を購入したくないという考え方も出てくるからです。

固定価格買取制度が終了して、売電単価が下がったとはいえ、高い電気代を毎月支払うくらいなら、エネルギーを自家発電する太陽光発電を設置する選択も間違いではありません。

ただし、電気使用量や電気消費の傾向、現在契約されている電気料金プランなどによって期待できる効果は異なります。

効果には差があるので、専門業者のシュミレーションをもとに判断することが必要です。

また、電力自家消費を目的とした太陽光設置は、固定価格買取制度の運用より経済効果が薄いといえますが脱酸素 ・SDGsなどの環境価値に重点を置く人も増えています。

自家消費型として導入を検討する場合には、住宅用太陽光発電設備と蓄電システムの導入だけではなく、電力小売料金プランや省エネ設備、ソーラーカーポートや EV( 電気自動車)などとの組み合わせにより、さらに有益になるケースがあります。

住宅の条件や予算に合わせて、どのような組み合わせが可能なのか考えていくことが重要です。

 

まとめ

 

太陽光発電を取り巻く環境は、ここ十数年で劇的に変化してきました。

メリット・デメリットも含め、太陽光発電のノウハウは蓄積されてきており、設置者はそれらを理解した上で、どのような設備を導入するか、業者と相談しながらベストな選択を見極めていく必要があります。

売電価格の下落や天候に左右されるデメリットはありますが、太陽光発電システムの導入価格も下がってきている現状もあります。

我が家で消費する電気を限りある資源を使わずに、自然の太陽光エネルギーだけで発電させることに、省エネの大切な意味があるのではないでしょうか。

 

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