エコリフォームのメリット・デメリット！補助金制度やSDGsも解説！

 

エコリフォームにどのようなメリット・デメリットがあるのかよく分からないですよね。

エコロジーとは、人や環境に優しいことは理解していても、実際にリフォームするとなるとどうして良いのか迷ってしまうことでしょう。

エコリフォームは、自分たちの住宅にも通常のリフォームとは違ったメリット・デメリットがたくさんあるのです。

国もエコリフォームに関しては推進しており、さまざまな補助金制度も用意されています。

この記事では、エコリフォームのメリットとデメリットを説明しながら、補助金制度や減税制度、SDGsも解説します。

 

エコリフォームの定義

 

エコリフォームの定義とは 、エネルギーの消費量を少なくする地球に優しいリフォームのことを指します。

そもそもエコとは、エコロジーが語源で生態学という意味です。

エコロジーからきているエコには、生物の生態や環境などを保護するといった意味も含まれています。

また、エコノミーの意味もあり経済についての意味も込められているのです。

そのような意味から、生物の環境を保護しながら経済にもつなげていく活動のことをエコといいます。

エコ活動をするということは、地球上に住んでいる生物にも私たちの経済環境も良くなります。

私たちの生活や環境を豊かにして地球環境の保護にもつながる活動のひとつです。

電気などのエネルギーを節約することができる住宅性能に変えることがエコリフォームなのです。

 

エコリフォームとは

 

エコリフォームとは、従来使用していた資源ではなく機能性があり長期的な目で見て過ごしやすい環境の良いものへとリフォームすることです 。

例えばエアコンを購入する場合

・安価で消費電力が従来と同等のもの

・高価で消費電力は従来より低いもの

を選ぶかで変わってきます。

最初の初期費用は高くなってしまいますが、長期的な目で見ると後者の方がお得でエコといえます。

それに加え消費電力が低いということは、それだけ地球環境保護にも繋がるためエコリフォームになるのです。

他に最も分かりやすいエコリフォームとしては、断熱材の入れ替えです。

従来の断熱材よりもグレードの高い高性能なものを選択することで、夏は涼しく冬は暖かい快適な住宅にすることができます。

エコに繋がるような資源や材料を選択してリフォームすることは地球環境にやさしいエコリフォームを実現することに繋がります。

 

エコリフォームのメリット

 

エコリフォームをすることで、どのようなメリットが考えられるのか、エコリフォームの必要性を確認していきます。

単に老朽化した建物を綺麗に改修するだけのリフォーム工事では、エコリフォームとはいえません。

エネルギー消費を抑えるような内容のリフォームでなければならないのです。

エコリフォームの持つ意味やその効果、建物にとってどれだけのメリットがあるのかを考えましょう。

エコリフォームには、たくさんのメリットがあるので紹介します。

 

・光熱費の節約

エコリフォームをすることによって、家庭における最大のメリットとしては光熱費の節約です。

光熱費が抑えられるということは、エネルギー消費を削減できているので地球に優しくエコリフォームといえます。

光熱費で最も抑えやすいのが、冷暖房費です。

冷暖房費の消費電力を下げるためには、断熱材をエコリフォーム指定の高性能な断熱材に取り替えることです。

断熱材を取り替えるリフォームによって、電気代などの光熱費の節約が現実となりランニングコストが抑えられます。

 

他には、断熱材だけではなく窓ガラスの取り替えや二重窓にするリフォームもあり、簡単な施工で十分な効果を得ることも可能です。

基本的には断熱材と窓のリフォームでかなりの冷暖房費節約の効果が期待できます。

 

また、断熱性能の向上による光熱費の節約だけではなく、別の効果の遮音性が高いといった特長もあります。

車の騒音や自宅の生活音が漏れることを気にするご家庭にとっても大変有効です。

断熱材や窓によるエコリフォームは光熱費の節約には最も効果があり、遮音性も期待できるのでおすすめです。

 

・快適な生活空間と住宅を長持ちさせる

高性能断熱材を採用することによって、夏は涼しく冬は暖かい家になり、その結果結露の発生も抑えられるので建物そのものの耐久性が向上します。

結露は窓枠に湿気を含ませ、カビの発生を促進させることから、窓枠を傷めるという悪影響を及ぼし建物の老朽化を進めてしまいます。

住宅にとって湿気や結露は大敵で、常に室内の湿度が上がらないような環境を作ることが必要です。

結露を予防するということは、住まいを長持ちさせる要因となりエコリフォームのメリットとなります。

 

・オール電化を採用する

オール電化を採用するとランニングコストを抑えることができます。

オール電化はガス料金が不要で、安価な深夜電力を利用すれば光熱費の節約になるからです。

家庭内で使用する設備のすべてを電気によって賄い、給湯や調理でガスを使用しなくなるので CO2の排出量も削減され環境に優しいエコリフォームといえます。

エコキュートなどのエネルギー効率の高い設備を導入すれば、電気代も節約することが可能で太陽光発電との併用で、より一層の省エネルギーが実現します。

エコキュートなどの設備の導入には初期費用がかかりますが、長期で見ると家計に優しいエコリフォームのメリットといえるのです。

 

・ 自然素材を使って調湿効果と空気清浄

床材に天然の無垢材を使用することや、室内の壁を珪藻土や漆喰の塗り壁にすることは室内の調湿作用や空気の浄化に効果があります。

自然素材を使ったリフォームは、揮発性化学物質やダニアレルゲンなどが原因で起こるシックハウス症候群の対策にもなるのです。

近年の壁の仕上げ材には、安価で施工しやすい化学物質のビニールクロスが一般的に使用されています。

ビニールクロスは決して有害ではありませんが、調湿効果など人体や建物に良い効果は期待できません。

これからの時代は家族の健康と住宅の長期間の維持を考えて、内装を自然素材にリフォームすることが望まれます。

予算をあまり多く取れない場合は、珪藻土付きのクロスなど自然素材を使った比較的安価な壁材もありますので業者に相談しましょう。

自然素材を使用することで、アレルギー体質の方がおられる家庭や長く建物を維持したい方にはメリットになります。

 

エコリフォームは地球にやさしいだけではなく、住宅性能のレベルアップと住宅を長期間維持することが可能なリフォームなのです。

 

エコリフォームのデメリット

 

エコリフォームの最大のデメリットはリフォーム費用が高くなることです。

住宅性能を上げるためには、質の高い高性能な材料を使わなくてはなりません。

そのため通常のリフォームよりは割高になりコストはアップしてしまいます。

しかし、住宅の価値はレベルアップするので費用をかけた分の効果はあるといえます。

なぜなら断熱性能や気密性能が向上し、高効率設備の利用などで光熱費の削減ができます。

リフォームを検討するにあたって予算はありますが、その予算内でどういったエコリフォームができるのかを業者に相談し計画を進めていくことが必要です。

 

エコリフォームで使える補助金や減税制度

 

エコリフォームの工事をすることで、一定の条件を満たすことにより補助金制度が受けられます。

当てはまるリフォーム内容を確認してどのような補助金があるのか見ておきましょう。

 

・既存住宅における断熱リフォーム支援事業

住宅に高性能な断熱材や窓などを用いた断熱改修を行う場合に、戸建住宅の一戸当たり最大120万円の補助金が国から交付されます。

高性能建材とは、特殊な性能を意味するものではなく市場に流通している断熱材や窓、ガラス製品の内、断熱性能の高い部類に属する材料をいいます。

 

・ 次世代省エネ建材の実証支援事業

外張断熱または内張り断熱工法により、短工期で施工可能な高断熱パネル蓄熱調湿建材などの付加価値建材を用いたリフォームを行う場合に、戸建住宅一戸あたり最大300万円の国からの補助金が交付されます。

外張断熱は既存戸建住宅の外気に接する外壁全てを外張断熱工法にて改修し、原則すべての開口部を外窓の設置又はカバー工法窓の取り付けにて改修することが条件です。

内張り断熱は、断熱パネル・潜熱蓄熱建材である必須製品のいずれかを用いた改修を行うことと登録製品を使用して改修することが条件です。

 

・ グリーン住宅ポイント制度（リフォーム）

省エネ、エコリフォームでさまざまな商品などと交換できるポイントが、一戸当たり最大60万ポイント発行されます。

対象工事はエコ住宅設備の設置、開口部の断熱改修、外壁・屋根・天井または、床の断熱改修が必須工事です。

 

・地域型住宅グリーン化事業

省エネルギー性能などに優れた住宅（木造）を改修する場合に、一戸当たり50〜140万円の補助金が交付されます。

 

・ZEH（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）支援事業、令和2年度補正予算 ZEH 支援事業

使用するエネルギーと発電するエネルギーがほぼ同じである ZEH を取得、または ZEH を改修する場合に一戸当たり60万円〜補助金が交付されます。

 

・ 長期優良住宅化リフォーム補助金

耐久性があり地震に強く省エネ性が高くて維持管理がしやすい、長期優良住宅化リフォームに対し、一戸当たり100〜300万円の補助金が交付されます。

 

・省エネ改修をした場合の所得税減税

省エネ改修工事を行った場合に適用される所得税減税は、自己資金で工事を行う投資型とローン型の二つがあります。

減税額は省エネ改修工事費用の10%となり、他のリフォームによる所得税減税と併用することができます。

投資型で最大減税額は25万円です。

 

・省エネ改修をした場合の固定資産税の減額

平成20年1月1日以前から建築されている住宅について一定の省エネ改修を行った場合、その住宅に係る固定資産税（120m2相当部分まで）の税額が固定資産税額の1/3を減額することができます。

 

このようにエコリフォームは通常のリフォームとはやや異なり、国が SDGs 目標達成のためにエコリフォームを推奨していることもあって補助金制度は充実しているのが特徴です。

リフォームをお考えの方は、補助金をうまく利用してリフォームを検討してはいかがでしょうか。

補助金の詳しい内容に関しては、業者に相談し確認することをおすすめします。

 

国がエコリフォームを推奨する理由はSDGs があるから

 

SDGs（Sustainable Development Goals)とは、持続可能な開発目標という意味で、頭文字を取ってSDGs（エスディージーズ）といいます。

SDGsは、2015年の国連サミットで採択された世界共通の目標で、国連に加盟している193カ国が協力して2016年から2030年までの15年間で達成することを目指して活動しています。

SDGsでは、誰も置き去りにしない世界をテーマに掲げて、17の項目の目標が設定されています。

その目標の中に、エネルギーをみんなに、そしてクリーンにという項目があります。

「全ての人々の安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する」とあるようにエネルギーは大切に絶えることなく持続させていかなければならないことが分かります。

もう一つの目標として気候変動に具体的な対策をという項目があります。

地球温暖化による CO2削減が、この項目にあげられており気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じるといわれています。

日本も国連加盟国なのでSDGs目標達成のために積極的に動いていかなければなりません。

そのために人や環境などの問題については真剣に考えていく必要があるのです。

SDGsの目標にもあるように、日本では住み続けられるまちづくりを作るためのエコフォームが推進されています。

そのような世界規模の観点からも一人一人がエコリフォームを意識することが国の目標であり世界を守る力になっていきます。

自分たちができることは一体何かを考え、住宅をリフォームする際は省エネやエコリフォームを意識してエネルギーを大切に使えるような住宅性能を実現していくことが重要です。

 

まとめ

 

エコリフォームのメリットやデメリットを解説し、補助金制度や減税制度の情報も少し交えながら解説してきました。

住宅のリフォームは老朽化の修復を目的にしたリフォームだけではなく、省エネやエコを意識したリフォームがこれからの時代には必要不可欠です。

人生で何度も住宅を建てる人はそう世の中には居ません。

日本の住宅寿命は欧米に比べてかなり短いスパンで考えられていますが、現実は住宅を長持ちさせる方法は優秀な日本の建築業者なら可能です。

今、お住まいの住宅を今一度見直し、エコリフォームすることによって長期間維持可能な住宅に蘇らせることがこれからの時代に最も重要な考え方なのです。