飲食店改装・新装リフォーム工事をする際の重要なポイント

2022.12.23

飲食店改装・新装リフォーム工事をする際の重要なポイント

 

飲食店を改装したり修繕したりお客様商売の店舗は常に綺麗な環境でなければなりません。

集客を常に考えて売り上げに繋げていかなければビジネスとして成り立たないですよね。

今回は、飲食店をリフォームする場合の注意するポイントを解説していきましょう。

 

店舗改装によってメリットが得られる

 

飲食店の店舗をリフォームすると、さまざまなメリットがあります。

例えば、厨房からホールまでの動線を改良することでスタッフが効率よく動けるようになります。

スタッフの働きやすい環境を整えることで、効率だけではなくモチベーションの維持にもつながるため、売り上げにも関わります。

また、老朽化した設備を新しく入れ替えれば、利便性が上がり生産性の向上にもつながります。

店舗の外装や内装を一新することにより、店舗の雰囲気もガラリと変えることができるでしょう。

他にも、内装も綺麗になれば、飲食店にとって大切な清潔感を取り戻すことができます。

顧客側にとっても、店舗の印象が変わり新鮮さを感じて足を運びたくなったり、新規顧客の獲得にもつながるでしょう。

リフォームすることは、顧客満足度の向上と新規顧客の獲得につながるメリットがあります。

 

店舗改装を実施する時期

 

売り上げアップや来店客の増加のためには、リフォームする正しいタイミングを見極めなければなりません。

飲食店のリフォームは、設備が老朽化するか売り上げが落ち始めたタイミングで行いましょう。 

飲食店における業務用の設備は、10〜15年が耐用年数になっているものがほとんどです。

建物の内装や機械設備の老朽化にともない10年を目処にリフォームすると、清潔感を常に維持することができるでしょう。

綺麗で清潔感のあるキッチンはお客様にも良い印象を与えます。

また、新規のお客様の来店数やリピーターの減少で売り上げが悪化した場合、改善方法の一つとしてリフォームを検討するのもおすすめです。

ターゲットにしているお客様の年齢や性別を分析し、それに応じた客席になっているかなど見直すことで、顧客満足度が向上し売り上げが上がるでしょう。

清潔感を保ち、売り上げを落とさないように、リフォームするタイミングを見極め、決断することが重要です。

 

店舗改装の内容を明確にする

 

リフォームの規模は、予算によって決めましょう。

その予算は、経営状況にもよるので現在の売り上げ状況などを見極めて決めることがポイントです。

客数や売り上げのデータをもとに、スタッフの問題点やスタッフからの意見、お客様の声などを参考にリフォームの予算を検討することが重要です。

予算内で、どれくらいの規模のリフォームが可能か優先順位を決めて、業者に相談しながら計画を進めていきましょう。

また、基本的に工事中は営業ができないため売り上げがありません。

工期が伸びるほど経営へのダメージは大きくなりますので、出来るだけ短い工期で仕上げることが必要です。

現在の経営状況を考え、予算を明確にして休業できる日数を考慮した上で、リフォームの規模を設定していくことがポイントです。

 

店舗のコンセプトを明確にする

 

飲食店のリフォームを計画する際に、店舗のコンセプトを明確化することが重要です。

ターゲットに設定している客層やメニューの内容で求められる内装が変わってきます。

飲食店と一口で言っても、ファミレスからショットバーまでさまざまな業種に分かれます。

それぞれの目的に応じた店づくりを実現させるために、コンセプトは明確でなければなりません。

しかし、リフォームだけではコンセプトの実現は難しいので工夫が必要です。

設定したコンセプトを実現するためには、メニューの見直しや店舗の雰囲気作り、スタッフの人選などを考えることも重要です。

飲食店をリフォームした結果、集客数が増え売り上げが上がらなくては、費用をかけてリフォームする意味がなくなります。

店舗のコンセプトを明確にした上で、リフォームとリフォーム後の改善計画を進めていくことがポイントです。

 

改装前に必要な知識

 

規模の大きいリフォームになると、各自治体が定める条例に基づいた消防検査が必要になる場合があります。

消防検査とは、避難経路や店舗の設備が消防計画どおりに行われているかを確認する検査です。

飲食店の場合は、防火管理上の問題はないか消防設備が適切に装備されているかを対象とします。

検査が必要になるのは、店舗が防火対象物に該当する場合なので、該当するか確認しておきましょう。

防火対象物に該当するにも関わらず、検査をしない場合は行政から注意を受けることがあります。

また、各自治体では、中小企業の事業主に対して店鋪を改装する際に申請できる「業務改善助成金」と呼ばれる制度があります。

生産性を高めるために設備を導入したり、賃金引き上げの計画など一定の条件が定められていますので、厚生労働省のホームページで確認しましょう。

 

 

店舗リフォームを業者に依頼する際の注意するポイント

 

店舗をリフォームするにあたって、業者に明確な予算を提示しておくことが重要です。

理想を追求するがゆえに、工事内容や設備が高額になっていき、想像以上の料金になってしまう危険性があります。

施工業者は予算内でリフォームの計画をしてくれるので、設備や内装、厨房機器の価格のバランスを考慮してもらうことが必要です。

まずは、理想のコンセプトを伝え予算内でどこまで可能か相談し、計画を進めていきましょう。

また、資金を調達するため、リフォームローンなど金融機関からの融資も活用し、厨房機器などはリースにするなど工夫して資金調整することをおすすめします。

資金調達も含めてリフォーム業者に相談しましょう。

 

居抜き物件とスケルトン物件

 

出店する際、物件選びが重要なポイントになってきます。

物件には、今まで違う飲食店が使っていた居抜き物件と全くスケルトンな状態があります。

居抜き物件は、設備や調度品がそのままの状態で使用できるのでリフォーム費用を安く抑えられます。

リフォーム費用の30%が厨房機器にかかっていることから、既存の設備を利用できることは低コストに抑えることが可能です。

一方、スケルトン物件は、内装や設備の導入が一切されていないので、設備工事費や内装工事費に費用がかかってしまいます。

しかし、理想に近い自由なレイアウトで希望の設備にリフォームできることがメリットです。

出店する際、予算が思うように取れないのであれば居抜き物件、リフォームの自由度を優先するなら、スケルトン物件がおすすめです。

 

まとめ

 

飲食店は清潔感と店の雰囲気なども重要なポイントになってきます。

こちらに挙げた注意点に沿って、リフォーム工事を行っていく事で飲食店のリフォーム工事を成功させましょう。