リフォームの際に最も多いトラブルの原因は、双方の認識の違いから生まれます。

トラブルを避けるために必要な予防方法のポイントを解説します。

 

 

打ち合わせは入念にする

 

要望や疑問点、見積もりの確認などをあいまいな状態で契約してしまうと、業者と施主の認識にズレが生じる可能性があります。

要望を上手く伝えるためには、リフォームの参考事例や画像、雑誌など資料を収集し業者に具体的に伝えるようにしましょう。

また、リフォーム内容や工事範囲を明確にすることが重要です。

何をどこまでどのようにしてくれるのかまで、具体的に確認することが必要で、しっかりと理解できるまで説明を求めましょう。

 

 

打ち合わせ記録を共有する

 

打ち合わせをする際に、決定事項や変更箇所などを全て記録に残し双方が同じ記録を共有することが重要です。

本来は、業者が打ち合わせ内容を記録し、複写された記録用紙に施主が確認してサインをします。

その記録を契約書の内容に反映させれば、後々のトラブルを回避できるはずです。

よくある「言った言わない」で揉めることなくスムーズに工事は進んで行くでしょう。

ただし、全ての事項を打ち合わせ記録に記入してあるかをしっかりと確認することが重要です。

 

 

リフォームの契約内容を確認する

 

契約前に打ち合わせした全ての項目が、記載されているか確認することが必要です。

口約束だけで済ませていることが無いかチェックしておきましょう。

また、契約書の金額も工事内容と相違がないか、追加費用が出ないかも見ておく必要があります。

 

 

完成時は双方立会いのもと検査する

 

通常は完了検査は必ず業者の担当者との立会いのもとで行われます。

現場が契約通りに完了しているか、間違いや不備がないかを全て確認した上で工事完了のサインをします。

契約書や打ち合わせ記録などの書面を確認しながらチェックを行い、相違があればその場で担当者に確認しましょう。

 

 

もしもリフォームでトラブルになった時はどうするの？

リフォームでもしトラブルになった場合は、業者と施主の当事者同士ではなかなか解決に至らないことが多いです。

その場合は、問題を抱え込まずに第三者機関に相談して解決を図るようにしましょう。

また、弁護士の無料相談や建物の構造などの問題があるなら相談できる建築士にアドバイスをもらうのも一つの手段です。

まず、どこかの第三者機関へ相談しアドバイスをもらうことをおすすめします。

 

 

トラブルが起きたときに相談できる機関

 

リフォームのトラブルの際に相談できる第三者機関を紹介します。

 

・各都道府県の住宅相談や消費者センター

 

公共機関の住宅相談や消費者センターが各自治体にあるので、リフォネットで検索して電話で相談してみましょう。

 

・公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センター

 

リフォームに関するトラブルの相談を受け付けている公益財団法人です。

住宅リフォームの専門的な知識を持ったスタッフが、電話で対応してくるので具体的なアドバイスをしてくれる貴重な窓口です。

中には、弁護士会や建築士会の知識豊富なスタッフも在籍しているので解決に導いてくれるでしょう。

 

上記の第三者機関は、無料で相談を受け付けていますので安心です。

リフォームのトラブルは、自分だけで抱え込まずにこのような第三者機関を活用することで早期に解決することができるのでおすすめです。

 

良いリフォーム会社の選び方

 

リフォーム工事には、知識や資格も無い悪徳業者に引っかかってしまう場合が多くあります。

なぜなら、工事の内容が少額な工事や建築士事務所登録や建設業許可が無くても行えるリフォーム工事があるからです。

悪い業者に騙されないためにも良心的で信頼できる業者を選ぶことが必要です。

 

それには、建築士事務所登録や建設業許可はもちろんのこと、リフォームの施工実績や見積もりが一式では無く詳細まで記載されているかなどが選ぶポイントになるでしょう。

また、営業担当者の姿勢や経験値、小まめに動いてくれるフットワークの良さなども判断基準の一つになります。

打ち合わせ時間を守ることや小さなことでも必ず連絡を入れるなど、基本的なことが当たり前にできているのが最低条件で、良い提案やアドバイスがなければ良い担当者とはいえません。

リフォームの契約前の打ち合わせは少なくとも数回あるので、安心して工事を任せられる業者なのかを判断することが重要です。

 

リフォームにはさまざまなトラブルが起こる可能性があります。

完璧に契約まで打ち合わせしても、リフォーム中やリフォーム後に何かしら問題が発生することが多いというのがリフォームの現状です。

念には念を入れるぐらいでちょうど良いという考え方で、業者と取り組んで行くことが重要です。

そのためにも信頼関係を築ける業者を選ぶことをおすすめします。