居室の間取りを変え、内装を一新し、浴室などの水廻りを新しくするリフォームを行いました。せっかくリフォームするのだから、将来に備え完全にバリアフリーにしたいと事業者に依頼しました。ところが、完成してみると、廊下と居室の入り口に1センチほどの段差があり、また、脱衣室と浴室には5センチもの段差ができてしまいました。

防止策と対応方法
このケースでは、一般によく使われるバリアフリーという言葉の理解に発注者と事業者の間に違いがあったことがトラブルの原因です。
発注者は、段差をすべてゼロにすることがバリアフリーと考えており、事業者も当然そう理解しているものと思っていました。一方で、事業者は、段差はできる限りないほうがよいとは考えていたようですが、技術的に段差をゼロに収めることが困難な箇所、あるいは段差をゼロにするために過大な工事となってしまうような箇所については、少しの段差は許容されるものと思っていました。
こうしたコミュニケーション不足の問題を生じさせないためには、発注者は、自分の要望を連慮せず、はっきりと事業者に伝えることが重要です。
さらに、図面により確認することをお勧めします。

解説
バリアフリーにしたつもりがバリアフリーになっていないなど、そもそもリフォーム当初の目的を達成できないというトラブル事例が、リフオームにおいては意外と多くみられます。これは、事業者と発注者のいわゆる常識ギャップ、コミュニケーシヨン不足に起因することが多いといえます。
工事を開始する前に、工事する箇所すべてについて、関係者全員で確認をするという工夫を行っている事業者もいるほどです。双方の誤解をなくすために注意しすぎるということはありません。